- 地方移住したいけれど、具体的にどう進めていけばいいか分からない？
- 移住相談はしてみたけれど、この後何すればいいの？
- 移住相談の後にやることが知りたい！
地方への移住を検討されている方の疑問に答えます。
✓この記事で分かること
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✓本記事を書いた人
こんにちは！
東京から淡路島へ移住した、地域ブロガーのこばだんなです。
現在は、地域おこし協力隊として古民家のリノベーションをしたり、ライターをしたりしています。 また、地方移住や移住後の働き方を発信するメディアを運営しています。
これから地方へ移住したいなと考えている方は、移住するまでの具体的な流れを把握しておくと良いでしょう。
まずは自治体やNPO法人が行う移住相談に参加することが大切ですが、参加しただけで終わっていませんか？
本記事では、移住相談をした後、具体的に移住を進めていく方法を解説します。
【本記事のポイント】
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この記事の目次
地方移住の第1歩は移住相談！次につながる相談にするコツ
これから地方移住を考える方は、まずは移住相談に参加してみましょう。
移住相談は気軽に参加OK！まずは見える世界を広げよう
移住相談は、自治体やNPO法人が窓口になって開催しています。経験豊富な相談員との対話を通じて情報収集をしたり、自分たちの意見をまとめることができます。先輩移住者を招いた座談会や、実際に現地で移住者の方と交流する機会もあります。
- なんとなくしか移住を考えていない
- 移住先を絞れていない
- どうやって移住すればいいかよく分かっていない
こんな状態の方でも、移住相談に参加して大丈夫です。
移住相談を通じて知らなかった地域情報が得られたり、実際に住まれている地域の方や、先輩移住者の視点でしか見えてこない地域の見え方が分かったり、参加するだけで得られる情報はたくさんあります。
欲しい情報があるなら移住相談の使い分けも考えよう
ただし、欲しい情報が必ず得られるかというと、そうではない場合もあります。
移住相談会の種類によって、提供してもらえる（用意しているコンテンツやキャスティング）情報は異なります。移住希望者は、自分が欲しい情報の深さによって、参加する移住相談会を選ぶと効果的でしょう。
移住相談会の使い分けについては、こちらで詳しく解説しています。
＞＞地方移住するなら参加すべき移住相談の４つの形式と使い分け方 を読む
移住相談に参加する時に大切にしておくべきこと
そして、移住相談会に参加する人が知っておきたい大切なことがあります。
それは、次につなげるきっかけを作っておくことです。
移住相談会はあくまで、地方移住の入り口でしかありません。相談会に参加しただけでは、移住を実現することはできませんから、相談後に具体的な行動に移せるようなアクションを起こしておきましょう。
具体的には「人を紹介してもらう」のが良いでしょう。
例えば、
- 現地の移住相談員やコーディネーター
- 先輩移住者や地域おこし協力隊経験者
- 移住候補先の自治体担当者や、地域で移住支援活動を行う支援者
このように、移住候補先の地域の人を紹介してもらうと、より深い情報が得られるきっかけになります。
移住相談会では情報収集だけで終わらずに、より深い地域情報や判断材料が得られるようなきっかけづくりの意識をもって参加すると、有意義な時間になるでしょう。
移住相談後にやるべきこと
- 1.現地の人に接触する
- 2.現地に実際に訪れる
- 3.自治体の移住支援制度を把握する
やること1.現地の人に接触する
やること2.現地に実際に訪れる
- その地域で住めそうか
- 不便さが許容できるか
- 周辺環境（病院や学校など）の状況はどうか
- 土地の起伏や道路状況はどうか
- 生活でよく使う拠点間の距離感はどうか
- 知り合いに、空き家になる家を教えてもらったので見てみたら？
- 地域の広報誌にこんな求人がでていたよ
- 車なら知り合いのディーラーがいるから安く買えるよ
やること3.自治体の移住支援制度を把握する
移住相談を経て、現地の人や場所を知ることができたら、多くの地域情報が得られるでしょう。
見えてくる世界が広がり、地域の方との人間関係を構築できたりすると、具体的に移住の計画を立て始める方もいるでしょう。
その際に「自治体の移住支援制度」を把握しておくことが重要です。
- お試し移住制度
- 移住検討のための交通費・宿泊費の補助
- 引っ越し費用の補助
- 移住時の住宅取得費の助成金
このような情報を調べ、自分たちが使える条件に当てはまるかを確認しましょう。
また、その時の注意点として、検討時期や移住の決行時期が年度をまたぐ場合は注意が必要です。
自治体の移住支援施策は、多くが自治体の予算計画に基づく施策になります。
自治体の予算計画は、年度単位で決められることが多いので、移住を決行する時期には移住支援施策が終わっている場合もあるからです。
例 令和4年の8月に移住の検討を開始し、令和5年の7月に移住を決行する → 令和4年度にあった移住支援施策が終了している場合がある |
自治体の担当者に連絡を取りながら、移住支援制度が使えるかどうか確認して、計画を進めるとよいでしょう。
【まとめ】移住相談後に具体的に移住を進めていくコツ
【本記事のポイント】
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最後までご覧いただきましてありがとうございました。 地方移住を検討されている方の参考になれば幸いです。
さらに具体的な地方移住の進め方は、このような書籍でも知ることができます。
Amazon Kindleストアで手に取ることができますので、ぜひご覧ください。
本記事のライターは、Nativ.mediaの地域ブロガーとしてチャンネルを開設しているこばだんな ( @iju_kobayashike ) です。
地方移住や地域おこし協力隊、移住後の働き方について発信するメディア「移住後の働き方戦略室」を運営しています。
移住後の働き方戦略室では、テキストメディアの他に音声メディア（stand.fm）でも情報を発信をしています。
読者・リスナーの方が無理なくインプットできる”ながら聴き”向けに、毎日1話あなたの耳に役立つ情報をお届けしています。
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