「自然を感じながら暮らしたい」「田舎暮らしを楽しみたい」など、さまざまな理由で地方移住を考える人は多いのではないでしょうか。地方移住で理想の暮らしを実現するためには、移住の目的や住む場所、仕事などで自分の条件に合った選択をすることが大切です。今回は、地方移住をしたいと思った時に、まず考えるべき4つのステップを解説します。
考えること①どんな暮らしがしたい？
地方移住を考え始めたら、まずはっきりさせておくべきことは「移住の目的」です。仮に具体的な移住先のイメージがあっても、自分がなぜ移住をしたいのか明確な目的を持たずに移住してしまうと、後悔してしまう可能性もあります。まだ移住先が決まっていないという人も、移住の目的が見えてくれば暮らしたい場所は絞れてくるはず。移住後にどんな暮らしがしたいのか、その目的から逆算して仕事や住む場所を考えることが、後悔のない移住につながります。
実際に地方移住を実現した人の中には、例えば次のような目的を持っている人が多いようです。
・自然豊かな場所で暮らしたい
・都市部の喧騒から離れてゆっくりとした環境で暮らしたい
・のんびりした環境で子育てがしたい
・レジャーやアウトドアスポーツなどの趣味を楽しむ暮らしがしたい
また、都市部の暮らしに慣れていると、地方での暮らしに不便さを感じることもあるかもしれません。地方の多くは車社会ですので、自動車の運転免許を持っていないと生活が困難な地域もあります。それを理解したうえで、これからの暮らしで大切にしたいものは何かを明確にしましょう。
移住計画を進めていくにつれて考えるべきことは増えていきますが、移住の目的をしっかりと持っておくことは、準備を進める手助けになります。
考えること②どこで暮らす？
移住の目的が決まると、その目的を実現するためにどのような地域を選ぶべきか、条件や暮らしのイメージが見えてくる人も多いでしょう。生まれ育った地域やその近辺に移住するUターンやJターン、まったく暮らしたことのない地域に移住するIターンなど、地域選びは人それぞれです。
「自然が多い環境が良い」「海のそばで暮らしたい」「子育ての環境を重視したい」など、自分のイメージに合う地域を、日本地図を広げて探してみましょう。今まで旅行などで訪ねて魅力的に感じた地域を候補にするのも方法の一つです。
移住ポータルサイトを開設している自治体も多いため、気になる地域があればチェックしてみましょう。移住支援金制度やお試し移住制度などの移住サポート体制があるかどうかも確認すべきポイント。移住者の数や移住者コミュニティの有無なども調べておくと、移住後の暮らしをイメージしやすくなるでしょう。
考えること③どんな仕事がしたい？
好きな地域で生きていくためには、生活の基盤づくりとしてお金を稼がなければなりません。移住後にどんな仕事がしたいか考えましょう。
移住後の働き方は人によってさまざまですが、例えば以下のような選択肢があります。
・転職する
転職を考えるなら、これまでの経験を活かせる仕事はもちろん、移住を機に異業種に挑戦してみるのも良いでしょう。移住を希望する地域の求人情報をチェックして”市場調査”をしてみるのがおすすめです。地域の暮らしに近い仕事をしてみたいという人は、農業や漁業などの一次産業、市役所や町村役場などの行政職員など、地域密着型の仕事にチャレンジするのも一つの手。公共交通機関が充実していたり、車移動が可能であれば、住みたい場所と仕事をする場所を切り分けて考えると選択肢が広がります。
一方で、地域によっては希望する職種で求人がないことも考えられます。やりたい仕事や就職を希望する企業がある地域に移住するという考え方をしても良いかもしれません。
・転職せずにリモートワークに切り替える
今の職場でリモートワークが可能なら、フルリモートに切り替える方法もあります。近年は首都圏の会社で働き続けながら地方で暮らす人が増えました。フルリモートで仕事を続けることを考えているなら、コワーキングスペースなど家以外で仕事ができる環境があるかどうか確認しておくと安心です。
・起業する
地域で求められるような専門分野の知識がある場合、起業するという選択肢もあります。自治体の中には補助金を準備して地域での起業を積極的に推し進めている地域もあり、サポートが受けられれば起業のハードルも低くなります。また、地方は都市部に比べて家賃が低く設定されている場合が多いです。店舗やオフィスを安く借りられれば、初期費用を抑えて新しいビジネスにチャレンジしやすいでしょう。
考えること④家族を説得できる？
移住は人生の大きな転機の一つになります。単身世帯であれば、移住後の生活や仕事はすべて自分一人で決めることなので、比較的身軽にチャレンジできるでしょう。一方、夫婦で暮らしていたり子どもがいたりするのであれば、暮らしや学校、仕事について、家族全員の同意を得るべきです。
家族全員が満足できる移住を成功させるポイントは、移住の目的をすり合わせ、お互いの意見を尊重し合いながら計画していくことです。子どもがいる場合は、子どもの意見を取り入れることも大切です。自治体によっては、独自の学校環境があったり、経済面を含めた子育て支援制度を用意している場合もあるので、移住の目的や仕事などの条件を踏まえてさまざまな地域をリサーチしてみると良いでしょう。
単身・家族、いずれの場合でも、移住前には実際に現地を訪問して、家族間で移住後の暮らしのイメージを共有しておくことがおすすめです。地域の住宅に滞在して暮らしを体験できる「お試し移住」の支援制度は、全国のさまざまな自治体で導入されています。ぜひ活用してみてください。
移住者が増えている「福島12市町村」
移住先で迷っているなら、さまざまな移住支援制度が充実している福島12市町村への移住を検討してみてはいかがでしょうか。福島12市町村とは、東京電力福島第一原子力発電所の事故により避難指示などの対象となった市町村を指します。現在は一部の帰還困難地域を除きすべての市町村で避難指示が解除されており、移住者も多く、復興のさなかで新しいことが次々と始まっている地域です。
福島12市町村には、沿岸部から内陸部まで、さまざまな環境下の地域があります。沿岸部は福島県のなかでも比較的気候が温暖なエリアで、雪もあまり降りません。一方、内陸部では自然豊かな里山暮らしが楽しめます。沿岸部にはJR常磐線が通っており、特急ひたちを使えば首都圏へのアクセスも良好です。子育て環境も充実しており、幼保小中一貫で通学できる「大熊町立 学び舎 ゆめの森」をはじめ、特色ある学校が多くあります。
仕事の面では、震災前からの地域の基幹産業に加え、ドローンやロボットなどの先端産業を手がける企業が多数進出しており、多くの求人が出されています。半面、まだ人口が少ない地域も多く、一人ひとりの働きが復興の大きな力になるため、仕事のやりがいを感じやすいでしょう。起業を考える人にとっては、コワーキングスペースなどのテレワーク環境や福島県12市町村起業支援金などの制度も充実しており、さまざまなチャレンジがしやすい地域です。
「12市町村のどこに移住すれば良いのかわからない」という人もいるかもしれませんが、全市町村に移住相談窓口があるため、現地の事情に詳しいスタッフに話を聞きながら移住の検討・準備を進めていくことが可能です。移住に関する下調べをする際に利用できるお試し住宅や交通費等補助金、テレワーク補助金を活用して現地を訪問・滞在することで移住後のイメージもつかみやすくなるでしょう。最大200万円が受け取れる福島県12市町村移住支援金などの支援制度も充実しているので、対象になれば自己負担を抑えて新生活をスタートできます。
まとめ
地方には、豊かな自然や伝統・文化、ゆったりと流れる時間など、都市部にはない魅力がたくさんあります。「満員電車に乗らない生活がしたい」「自然を感じられる生活がしたい」と感じているなら、地方移住で理想の暮らしを実現できるかもしれません。
移住先に悩んでいる人は、福島12市町村を一度訪れてみてはいかがでしょうか。震災を乗り越え日々新たな歩みを進める地域ならではの暮らしの魅力を感じてみませんか？
福島12市町村の移住に関する情報は、当ポータルサイト「未来ワークふくしま」をご覧ください。移住支援金や各市町村の移住支援制度、実際に移住した人の思いをまとめたインタビュー記事などをご紹介しています。
＞https://mirai-work.life/
文：五十嵐春菜