【過去】のスキー場合同会議風景イメージ
【現在】のスキー場合同会議イメージ
無償提供をスキー場に広げる背景として、これまで観光庁の「国際競争力の高いスノーリゾート形成促進事業（※）」に関してスキー場合同会議を行っておりましたが、感染症の影響で在宅勤務、リモートワーク導入を迫られるスキー場を支援するため、DMOオンラインサロンを通じてWeb会議に変更した結果、各スキー場の事務所、在宅によるスムーズなWeb会議の活用が確認されました。
この結果から、さらに地域が「国際競争力の高いスノーリゾート」を目指し、スキー場の「インバウンド体験メニュー」などのコンテンツ開発、「共通リフト券」による長期滞在を目的とした連携の施策を加速化させるためには、パートナースキー場以外のスキー場同士でもエリア毎に「オンラインサロン」が効果的であるとの判断に至り無償提供の幅を広げてまいります。
（※）出所：http://www.mlit.go.jp/kankocho/page04_000123.html
今後、当団体では今回の無償提供を通じてスキー場の「リモートワーク」による経営効率化が期待されるだけでなく、当団体パートナーDMO、企業の事例を紹介する機会を通してスノーリゾートの活性化につなげたいと考えております。
また、DMO、スキー場のデジタルマーケティング人材不足という課題解決に関しても、オンラインサロンを通じてITを駆使したマーケティング人材育成を通じ、DMOを核とする「観光地域づくり」の貢献を目指します。
- 地域でのオンラインサロン導入担当連絡先
（一社）地方創生パートナーズネットワーク
https://sites.google.com/regional-net.org/top
DMOアドバイザー 村松知木
観光庁 世界水準のDMO形成促進事業 専門人材
〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂1-12-1 渋谷マークシティW22階