地方移住を検討する上で、オンライン移住相談が便利。でも最初は、どうやって依頼するのか、何を聞いて良いのかもわからなかった。色々な自治体で無料オンライン移住相談をしてみて(10回以上)、やり方や聞くべきことが見えてきたので、今回はオンライン移住相談のポイントをまとめてみた。

オンライン移住相談

新型コロナの影響でオンラインで移住相談ができる自治体が増えた。もちろん行ってみないと、その町に暮らしたいかどうかなんてわからない。だけど、情報を集めるということであれば頗る使い勝手が良い。しかも無料でこちらが知らいたい情報を教えてもらえる。

■オンライン移住相談の流れ■
自治体の移住相談窓口のHPへアクセスする。オンライン移住相談に申込む。基本的には3日〜5日前までに、移住するにあたってのあなた基本情報(家族構成、時期、仕事など)を自治体に伝えて、オンライン移住相談の日時を決める。多くの自治体がZoomでのオンライン移住相談を実施しているので、事前に環境面の設定は行っておこう。

■オンライン移住相談のポータルサイト■
移住先候補がさだまっていない場合は、以下のサイトを利用してみよう。オンライン移住相談を受けつけている自治体がエリア分けされている。
オンライン移住相談センター/SMOUT
ふるさと回帰支援センター(移住相談)

オンライン移住相談前に

オンライン移住相談を申込む際には、あなたの方向性をある程度整理しておこう。自治体により事前アンケート内容は異なるが、概ね聞かれることは同じ。聞かれること⇒なぜ◯◯移住に興味があるのか? 移住時期想定。家族構成、知りたいことなど。もちろん移住相談なので、すべてを明確にする必要はない。とは言え、相手も真剣に対応してくれる訳なので、失礼のない心構えは必要。

■相談先の基礎情報は事前に調べておく■
最低限、相談先自治体HPの移住関連ページは確認しておこう。基本的にオンライン移住相談の時間は40分程度。調べてすぐわかることを聞いていると時間がもったいない。

またGoogleマップで、地形や航空写真を事前にみておくこともおすすめする。静岡県三島市のオンライン移住相談では、相談員が最初にGoogleマップで町の全体像を丁寧に説明してくれた。住宅街の区画状況もわかるし、河川が決壊した際に影響がうける場所なども教わった。町全体のイメージも掴めるし、住みたい場所の想定もしやすくなる。

■オンライン移住相談時に利用するシステム■
相談先の自治体によって利用するシステムが異なるが、Zoom利用が圧倒的に多い。なのでZoomについては、利用端末に必要ソフトをインストールし、事前の接続テストをしておくことをおすすめする。
Zoomアプリの接続テストをする

最近はTeamsでのオンライン移住相談を行う自治体も増えてきたが、Teamsの場合は自治体から送られるURLにブラウザアクセスするだけで利用できるのでソフトインストールは特に必要がない。

オンライン移住相談で聞くべき5つのこと

何を聞くかで得られる情報の質が変わる。以下は、筆者がオンライン移住相談する際の質問事項。

■移住者数
年間50人以上移住者がいれば、受け入れ体制が整っていると勝手に判断している。移住者がある程度いないと正直怖い。とくに過疎化している地方に行く場合、移住者がいなければ地域に溶け込むしかない。人間関係にも疲弊して地方移住するのに、地域の人間関係に気をつかうのは嫌だ。そういった意味もあり必ず聞いている。ちなみに自治体は各都道府県に移住者数を報告することになっているが、相談窓口経由以外の転入者数を把握していない自治体も少なからずある。

■地域の仕事
テレワーク移住の予定なら必要ないかも知れないが、一応聞いておいた方が無難。その地域にどういった仕事があるのか、年齢や職種なども聞いておこう。地域おこし協力隊を検討しているのであれば、内容は公開されていると思うので、それを見た上で不明点を確認するのが良い。

■気候や災害
夏冬の状況は確認しておこう。あなたの好みにもよるだろうが、冬場にマイナスになる地域もあれば、夏場は想像以上に高温多湿な場合もある。また昨今の災害状況や災害対策(ハザードマップで確認可能)についても、出来る限り詳しく聞いておいた方が良い。

■地域の移住者
移住者のその後についても確認しよう。どういった仕事をしているのか? 移住後の彼らの相談事は、どういったものがあるのか? 移住後のフォローも移住相談員の仕事なので、ここも遠慮なく聞いた方がいい。移住後のトラブルや困りごとも知っておいた方が良い。

■地域の不動産屋
自治体は地域の不動産会社と提携している場合が多い。移住先の物件については、やはり地元の不動産会社に相談した方が良い。自治体によっては、あなたが希望する物件を直接不動産屋さんに確認してくれることも。土地柄やハザードエリアも地元の人に聞いた方がいいので、地域の不動産屋は紹介してもらっておこう。

オンライン移住相談の盲点

オンライン移住相談をの相談員は主に市の職員。なので彼らは移住者ではない。地域についての情報は当たり前に詳しいが、移住者としての情報は持っていない。もちろん受け入れた移住者から移住後も相談を受けているので、間接的にあなたに移住者の情報は届く。だけど移住者のホンネがあなたに届くかというと、そこは中々厳しいだろう。自治体によっては、直接移住者を紹介してくれる場合もあるので、その場合は紹介してもらおう。

また、地方移住者の話が直接聞ける地方移住”ホンネ”サロンを利用すれば、より濃い情報が得られる。自治体から得られる情報と、実際の移住経験者から得られる情報は全く違う。自治体は、どちらかというと数値的な情報を得るのには最適。金銭面や感情面、仕事面など、よりパーソナルな情報を聞くには、移住実践者から聞くしかない。よりパーソナルなことを聞きたいなら、地方移住”ホンネ”サロンを活用しよう。
地方移住”ホンネ”サロン

筆者について

都内在住、旅行会社勤務40代会社員。この先1〜2年で地方移住を検討している。東京から脱出したいわけだが、単に田舎暮らしをしたい訳ではない。衣食住、仕事、人、金、情報、趣味、すべての自由度を今よりぐんと上げるために地方移住を計画している。あたらしい働き方でテレワークが日常になった今、もっとライフスタイルを重視した生き方ができると考えている。 *地方移住”ホンネ”サロンAmbassador

■ブログ
地方移住してテレワークで働けば、人生めちゃ楽しいやん!と思う。

■ツイッター
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【著者】加藤 椎成(かとう しいな)
大阪市出身、都内在住。関西大学経済学部経済学科卒業。通信インフラ、Web広告会社を経て、大手旅行会社に勤務。2016年からは地域交流事業に携わる。学生時代から現在まで国内外100都市を旅する。仕事や旅を通して、地方の素晴らしさを再認識し、近い将来の地方移住を計画。移住先探しノウハウや地域メモを個人メディア(地方移住してテレワークで働けば、人生めちゃ楽しいやん!と思う。)で公開中。地方で自分らしく生きるを目標に、テレワーク中心のあたらしい働き方も実践中。2020年より移住先探しダイアリーを執筆。