地方移住のボトルネックは、やはり仕事だと思う。もちろん子育て環境を重視する人もいるだろうけど、仕事がないと子育てもままならない。そこで今回は地方移住した場合の仕事のパターンを私自身の経験を踏まえ見ていきます。一昔前の地方移住は定年後のパターンが多かったけど、今は十人十色。自分にあった地方移住を実現しましょう。
今の仕事をテレワークで継続
東京へ2時間前後で移動できるなら、テレワーク移住が良い。これからも、より一層テレワークは推進される訳で、テレワーク移住が可能なら、これが一番経済的にも精神的にも負担が少ない移住方法だと思う。中にはテレワークを認めない会社にお勤めの方もいるだろうが、移住を機にテレワーク可能な会社へ転職するのも一つの選択肢。
テレワークという新しい働き方が、場所とか距離とか、物理的なスペースとか、制約をいっきに取り払った。テレワークで、もちろん色んなストレスやジレンマも抱えたりするんだけど、使える時間も相当増えた。なので自分の有限な時間をどこに向けて使うべきか真剣に考えよう。それを考えていたら、いる場所は東京じゃなくなるんだけど（笑）
地方移住して起業する
1年前は起業なんて露程も思っていなかったけど、最近は自分ごとのように思えてきた。背景としては、やはり新型コロナでの給料激減が大きい。会社だけに頼っていると生活も厳しくなる一方。副業は昔から取り組んでいるけど、副業の5万や10万円ではカバーできなくなってきた。なので副業ではなくサラリーマン起業が必要だなと。
自分に何ができるんだろう？と、自問自答してみたり、先輩起業家に話を聞きまくっていると何となく起業のイメージも持ててきた。一足先に移住＆起業を実現した仲間は、地方で空き家ビジネスを成功させている。真似ることからスタートすれば、きっと起業もできるかなと。いずれにせよお金が必要なので、今は必死で軍資金を貯めています。
参考情報：地方へ移住して社会的事業を起業した場合は、最大300万円の支援金
⇒地方創生と地方起業（内閣府）
地方移住して就農する
農業は地方移住ブームと重ねて注目されるけど、実際のところ参入障壁も高い。そもそも農地を簡単に借りることも出来ないし、農業設備を整えるための初期費用がかなり高額。新規就農したとしても、農業所得だけで生計が成り立つのは30％以下というデータも。とは言え、就農者には手厚い補助金や支援制度が多数ある。まずはリサーチですね。
参考情報：
農業をはじめる.JP（全国農業会議所）
田舎に移住して、農業を営む（農林水産省）
仕事はそのままで週末移住する
今すぐ移住できないなら週末移住（二拠点居住）でいいと思う。週末の短い期間でも、東京から離れて自然や地域の人と触れ合うことで、心身がリフレッシュできる。ひとっ飛びで移住するよりも週末移住を経た方が、移住ハードルも下がる。私はUターン移住で大失敗したので、今回は週末移住のステップを踏む予定。
定額の住み放題サービスを活用して最適な移住先を探そう。生活や仕事に必要なものが完備されているので気楽に週末移住できる。定額移住サービスのADDressを使えば、全国に150あるADDressハウスを利用できる。敷金・礼金・補償金などの初期費用は一切なしで、リーズナブルに利用できるのが嬉しい。
参考情報：定額住み放題サービスADDress
地方転勤して地方移住する
10年前に南大阪へUターン移住した時は、会社にお願いして東京から大阪へ転勤させてもらった。この方法はかなりおすすめ。地方企業に転職した場合は、給料が激減することが多いけど、転勤なら給料は変わらない（地域手当が変わる程度）。仕事もゼロから覚える必要がないので、仕事環境にも慣れやすい。
地方転勤が出来ない場合は、東京に本社がある企業の地方支店へ転勤することをおすすめします。地方企業へ転職した場合、給料は少なくとも3割減、場合によっては6割減とかもあり得ます。なので給料だけで考えると、東京母体の企業に転職した方が良い。
参考情報：Nativ.mediaテレワーク求人
筆者の地方移住の進捗
会社がリモートワークを推進していることもあり、移住へのハードルはかなり下がった。とは言え、大学までは都内で学びたいという娘の要望があるため、完全移住は少し先になりそう。なので第一ステップとして週末移住あるいは週中移住を検討中。家族としては、私が単身移住することで、ひと部屋自由に使えることになるし、思春期まっさかりの娘にとってパパ不在は願ったり叶ったりらしい（笑）
サラリーマンをしながらレンタルスペース事業を地方でやってみようかと、最近思っています。地方でお役立ちできる事業が作れたら本望。なので色んな人にお話を聞くようにしています。地方移住＆起業で人生を楽しくしていきます。今のところの移住候補地は以下の通りです。都内からアクセスの良いところを探しています。
・山梨県（都留市、大月市、上野原市） ・神奈川県小田原市
・茨城県（結城市、土浦市）など
【著者】旅行会社にて地域交流事業に従事。1972年生まれ大阪市出身。関西大学経済学部経済学科卒業。エネルギーを軸とした地域財源作り、地域プロモーション、人材育成、地域ブランディングなど、様々な「地域☓ビジネスソリューション」を経験。全国の名旅館・ホテルを300施設以上を訪問し地域の課題解決に取り組んでいる。この先1〜2年で地方移住を検討中、地方移住ブログにて移住先の下見情報や補助金情報などを公開中⇒「地方移住してテレワークで働けば、人生めちゃ楽しいやん！と思う。」にて公開中。Twitterはフォロワー数3000人。