新型コロナウイルス流行の中、日本国内ではテレワーク（リモートワーク）が急速に広まっています。もちろん全ての職種でというわけではないものの、いわゆるオフィスワークを主にする企業では規模の大小に関わらず、今までほとんど取り入れてこなかったところも、かなり進めているようです。一度その便利さに気づくと、これはもう戻れません。特に外出や出張、遠方からの来訪を前提とするイベントなど、人の移動と対面を当たり前に考えてきた場面で、その利用はコロナショックの後も後戻りしないでしょう。中長期的に見ると新幹線や飛行機などの中長距離移動手段のみならず、都会の公共交通機関の需要にまで少しづつ影響してくるかもしれません。この状況を「パンドラの箱が開いた」と表現する人もいるほどです。その利便性や効率性が明らかになった、Web会議という選択肢。逆にデメリットは無いのでしょうか？長年、遠隔人材でチームを作りながら地方の仕事をしてきた自分としては、実は一つ非常に大きな落とし穴があることを痛感してきました。 [...]
新型コロナウイルスの流行により、テレワークを導入する企業が増えています。もともと2020年開催予定の東京オリンピックを前に、実施が進められていた体制が急遽始まったとも言える事態です。 こちらの記事でも、一時的な対策としての意味以上に、社会にインパクトを与えるのではないかとまとめています。 [...]
新型コロナウイルス流行の中、唯一と言ってもいい"良い影響"が、テレワーク（リモートワーク）の急速な広まりでしょう。もちろん影響度合いはそれぞれで、また全職種が対象では無いものの、これほどまでに多くの人が一気に体験すると、世の中が大きく変わりそうです。その流れに追いつくべく、今まさに準備中の方にとっては、それを実行するためのツール選びも一苦労かと思います。 [...]
１つ前のコラム（参考：新型コロナウイルス・ショックが加速する”思わぬ変化”と、その地方への影響とは？）で、テレワーク（もしくはリモートワーク）が急速に普及することで働き方改革が本質的に進み、関係人口を増やそうとする地域にとっては、その対象となる人のパイが増える可能性があるという話をしました。では地方自治体や地域の企業などは、その流れを受け止めて地方でライフ・シフトを志す人達を少しでも多く向えるために、一体何をすればいいのでしょうか？私は、そのために以下の「３つ」の準備を早急にすべきだと考えています。順に説明していきましょう。 [...]
2020年2月に入って、思わぬ事態が世の中を暗く包んでいます。 [...]